日頃より当社の活動にご理解とご支援を賜り、誠にありがとうございます。
トヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎は、「実際技術と学術的研究を両輪として高めていく」という考え方を大切にしていました。この志を受け継ぎ、1960年にトヨタグループの共同出資により設立されたのが豊田中央研究所です。将来を見据えた発明・研究を通じて産業の発展に貢献することは、創立以来一貫して当社が担ってきた存在意義だと考えています。
世界を走る自動車は2020年時点で約16億台と推定され、現在ではその約1割に当たる1億5,000万台がトヨタ車とされています。人とモノの移動を支えるモビリティ産業には、社会インフラとしてのより高い価値創出と持続的な進化が求められています。当社には、そうした期待に応える責任と可能性が託されています。モビリティを社会システムと融合させ、移動を中心とした体験価値を届けていくことは、ますます重要性を増していくでしょう。だからこそ、移動の先にある新たな価値を構想し、それを技術として具現化する先端研究が不可欠なのです。
当社の歩みを振り返ると、将来を見据えて下した意思決定の一つひとつが、その後の発展の起点となり、長期的な価値を生み出してきた歴史があります。設立当初から取り組んできた半導体技術は、後の排ガス浄化に関わるセンサーや、自動車の電動化の要となるパワー半導体の実現につながり、グループ共通の技術基盤へと結実しました。遠い未来を見据えて掲げた目標が、時を超えて価値をもたらす。その積み重ねこそが、当社の存在意義を物語っています。
そして今、私たちは次の時代に向けて、新たな起点を定めようとしています。世界を取り巻く環境は不確実性を増し、従来の延長線上だけでは将来を描くことが難しい時代となりました。こうした局面において、変化に対応するだけでは十分とは言えません。兆しを捉え、技術の芽を見極め、先んじて一歩を踏み出す。その姿勢によって、次の時代の技術基盤を構想し、育て、社会実装へとつなげていくことが、当社に課せられた使命だと考えています。
当社には、「前へ進む意志」と「未知の可能性を見いだす探究心」を共有する多様な仲間が集まっています。経営者としての私の責務は、そうした仲間一人ひとりの創造力を最大限に開放することです。それさえできれば、トヨタグループの次の可能性を大きく切り拓くことができると、私は心から信じています。
今後とも、皆さまのご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役 CEO
古賀伸彦
2026年6月
日頃より当社の研究活動にご理解とご支援をいただき、厚く御礼申し上げます。
研究開発を取り巻く環境は今、大きく様変わりしています。技術そのものの進歩がかつてなく速まっているだけでなく、研究に対する社会からの期待や要請は一段と高まっています。技術は競争力であると同時に、社会の信頼を支える基盤でもあります。私たちは、こうした期待と責任の双方に、真正面から応えていかなければなりません。
現在、私たちは創立70周年を迎える2030年を新たな創業期と位置づけ、「人・環境共生モビリティ社会の実現」というスローガンの下で、次の時代を見据えた研究競争力の強化を進めています。将来の社会基盤を支える先端技術は、いま種をまかなければ芽吹きません。量子技術やバイオ技術といった先端領域に中長期の時間軸で戦略的に取り組むことが、5年後、10年後の価値創造の可能性を広げるとの考えのもと、先端研究の大幅な強化をはかってまいります。
また、トヨタグループの基盤であるモノづくり産業が将来にわたり持続可能であるためには、生産性のさらなる向上が必要です。当社がこれまで培ってきた材料科学、プロセス技術、知能化などの要素技術を融合し、人とAIが協働する知能化された研究開発基盤を構築することで、モノづくり産業の進化を力強く後押ししていきます。さらに、カーボンニュートラルや資源の循環といった地球規模の社会課題の解決も喫緊の課題となっています。こうした社会的な要請に応える取り組みと、将来を見据えた先端技術の創出を並行して進めることで、長期的な研究競争力の確保を図ってまいります。
優れた研究成果を生み出すだけでなく、それを世の中の役に立つ形で送り出していくことは当社の使命です。そのためには、研究競争力の強化と社会実装力の向上を両立させることが不可欠です。その中核となる取り組みが大学等研究機関や研究開発企業との連携の強化です。トヨタグループが持つ裾野の広い産業現場におけるリアルな課題に触れながら、様々な研究分野の知見を蓄積してきたという当社の強みは、外部機関との連携強化によってさらに磨かれるものと考えています。
持続的で実効性のある連携を進めていくためには、まず当社が「ともに挑戦したい」と思っていただける研究組織となることが重要です。そのために、法令順守や安全はもちろん、研究者が挑戦に集中できる環境を整えると共に、研究所の運営そのものを絶えず見直し、進化させていきます。あわせて、グローバルに研究をリードできる人材と、研究者と共に研究競争力の強化を推し進める運営人材の育成を両輪で進め、研究組織としての実行力を一層高めてまいります。
今後とも皆様のご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役 所長兼CRO
志満津孝
2026年6月