豊田中央研究所は、健康経営を通して
全ての従業員が健康で活き活きと働く会社づくりに努めます。
当社は、従業員一人ひとりが健康で活き活きと働ける会社づくりを目指し、健康経営※1) を推進しています。
健康経営では、従業員が持てる力を発揮し、チームで研究にチャレンジできる組織づくりを目指しています。
※1)「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標
豊田中央研究所 健康宣言
心身ともに健康であることは、従業員一人ひとり、そしてご家族にとって、とても大切なことです。
会社がWell-Beingであればこそ、更なる発展があり、地域や社会に向けても、より一層の貢献ができます。
今後は世界的な課題のひとつ「カーボンニュートラル」への取り組みを通じた、研究活動、働き方の見直しを進め、“より役立つ研究環境を創出する” “従業員の健康づくりをサポートする”ことを積極的に実行していきます。
豊田中央研究所は、全ての従業員が健康で活き活きと働く会社づくりに努めることをここに宣言いたします。
代表取締役 所長兼CRO 志満津孝
心身の健康は、従業員が持てる力を発揮し、研究活動を継続するための重要な基盤です。当社は、健康経営を経営戦略の一環として位置づけ、健康課題の把握、健康教育、専門職による相談支援、職場環境の改善、仕事と生活・治療等の両立支援を進めます。
これらの取り組みを通じて、従業員の健康と組織の活性化を実現し、より良い研究環境の創出と社会への貢献につなげます。
1. 目的
従業員一人ひとりが心身ともに健康で活き活きと働き、チームで研究にチャレンジできる職場づくりを通し、 当社の持続可能な成長を実現する。
2. 目指す姿
当社は、健康経営を通じて、次の状態を目指します。
・従業員が、自身の健康状態を理解し、必要な情報や支援を得ながら健康づくりに取り組める
・健康課題やライフステージの違いを互いに理解し、相談や配慮がしやすい職場風土がある
・従業員が安心して働き続け、専門性と創造性を発揮できる
・健康で活力ある職場づくりを通じて、組織の活性化と研究成果の向上につなげる
この実現のため、健康診断、ストレスチェック、従業員アンケート等から健康課題を把握し、戦略マップに基づいて施策を実施・評価・改善します。
当社の健康経営の推進は、会社、労働組合、人事部およびトヨタ自動車健康保険組合が連携して取り組んでいます。また、各種健康施策についても、従業員とともに取り組んでいます。

- 拡大
- 健康経営の推進体制
戦略マップは、健康経営を通じて解決を目指す経営課題と健康課題を起点に、健康投資施策、従業員の意識・行動の変化、健康状態、組織の活性化などのつながりを整理したものです。当社では、戦略マップに基づき施策を実施・評価し、得られた結果を取り組みの改善に活用しています。
主な意義
- 社員の健康促進: 健康経営の戦略マップは、社員の健康を維持・向上させるための具体的な施策を明示しています。これにより、社員が心身ともに健康で働ける環境を整えます。
- 生産性の向上: 社員が能力を発揮しやすい職場環境を整えることで、組織の活性化や生産性の向上につなげます。戦略マップは、健康施策と組織への効果の関係を可視化する役割を担います。
- 企業の持続可能性: 健康経営は、企業の持続可能な成長を支える重要な要素です。社員の健康を守ることで、長期的な視点での企業の発展を目指します。
- 社会的責任の遂行: 健康経営は、企業の社会的責任を果たす一環として位置づけられます。社員の健康を守ることで、社会全体の健康促進にも貢献します。
当社は、社員の健康を守り、企業の持続可能な成長を実現するために、健康経営の戦略マップを積極的に活用してまいります。
当社では、健康診断、ストレスチェック、従業員アンケート等の結果をもとに、従業員の健康状態や職場環境に関する課題を把握しています。
本項目では、当社が認識している主な健康課題と、それぞれの課題に対する取り組み、実績および今後の改善方針を紹介します。
■ 睡眠に関する課題認識
当社では、健康診断やストレスチェック、従業員アンケート等の結果から、睡眠を健康課題の一つとして捉えています。特に、睡眠による休養感や睡眠習慣について、継続的に確認し、改善に取り組んでいきます。
|
指標 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度目標 |
|
睡眠で休養が十分とれている従業員の割合(%) |
71.6 |
70.8 |
68.1 |
67.4 |
67.2 |
75 |
|
睡眠セミナー参加率(%) |
― |
― |
― |
― |
87.7 |
95以上 |
|
睡眠セミナーに参加した方の満足度(%) |
― |
― |
― |
― |
83 |
90以上 |
■ 睡眠に関する主な取り組み
当社では、9月を健康月間と定め、全従業員を対象に睡眠セミナー動画を配信しました。睡眠不足が心身の健康や日中の集中力に及ぼす影響や、より良い睡眠のための生活習慣について紹介し、睡眠に関する理解促進と意識向上を図りました。
■ 今後の取り組み
動画の視聴後にアンケートを実施し、内容の理解度や満足度、今後の行動意向を把握するとともに、健康教育の改善に活用します。
また、睡眠休養感については、定期健康診断の問診結果を用いて年度ごとの推移を確認し、睡眠に関する取り組みの成果を継続的に評価します。
■ 運動に関する課題認識
当社では、健康診断の問診結果や健康関連データを通じて、従業員の運動習慣の状況を把握しています。その結果、運動習慣の定着について、年代や性別によって一定の課題がみられました。
特に、日常的に運動する機会が少ない従業員に対しては、自身の身体状況や生活習慣を振り返り、無理なく運動を始めるきっかけを提供することが重要です。
このため、体組成測定会やウォーキングイベントなどを通じて、従業員が自身の身体状況を知り、楽しみながら運動に取り組める機会を提供するとともに、運動習慣を継続しやすい環境づくりを進めています。
|
指標 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度目標 |
|
適切な運動習慣を持つ従業員の割合(%) |
40.7 |
43.5 |
44.8 |
45 |
45.9 |
50以上 |
|
体組成測定会の参加者延べ数(人) |
ー |
290 |
714 |
826 |
867 |
年間800名以上 |
|
ウォーキングイベント参加率(%) |
ー |
ー |
ー |
32.4 |
24.3 |
30以上 |
|
ウォーキングイベントに参加した方の満足度(%) |
ー |
ー |
ー |
84.0 |
86.1 |
90以上 |
■ 今後の取り組み
今後も、体組成測定会やウォーキングイベントを継続するとともに、健康情報の発信、歩数や身体状況を確認できる仕組みの活用、職場で参加しやすいイベントの工夫などを進めます。
運動習慣を持つ従業員の割合については、健康診断の問診結果を用いて年度ごとの推移を確認し、取り組みの成果を継続的に評価します。
■ メンタルヘルスに関する課題認識
当社では、従業員が心身ともに健康で、安心して働き続けられる職場環境を整えることを、健康経営上の重要な課題と捉えています。
こうした状況を把握するため、毎年ストレスチェックを実施し、従業員のストレス反応、仕事の負担感、職場の人間関係、上司や同僚からのサポート、心理的安全性、仕事へのエンゲージメントなどを確認しています。
|
指標 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度目標 |
|
ストレスチェック受験率(%) |
97.2 |
96.8 |
99.6 |
99.7 |
99.7 |
95以上 |
|
管理職向けラインケア教育参加率(%) |
80 |
80 |
100 |
100 |
100 |
100 |
|
高ストレス者割合(%) |
3.7 |
5.5 |
4.5 |
3.9 |
3.3 |
前年度以下 |
|
メンタルタフネス度(偏差値:%) |
51.2 |
51.3 |
52 |
52.3 |
53.4 |
55以上 |
■ メンタルヘルスに関する主な取り組み
1. ストレスチェックと職場環境改善
毎年、全従業員を対象にストレスチェックを実施し、個人のセルフケアと職場環境の改善に活用しています。
個人結果は本人へフィードバックするとともに、組織ごとの集計結果を活用し、職場の状況を確認しています。職場のストレス要因や強みを把握し、管理職が職場運営やコミュニケーションの改善に活用できるよう、結果の見方や具体的な対応方法も提供しています。
2. 保健師による職場担当制
約1,000名の従業員に対し、3名の保健師が職場担当を分担しています。各保健師が担当する職場を明確にし、ストレスチェック結果のフィードバック、健康相談、職場環境の確認などを継続的に行っています。
メンタルヘルスに限らず、健診後のフォローや生活習慣に関する相談など、フィジカル面も含めて職場を継続的に支援できる体制を整えています。
3. 専門職による相談・支援
医務室では、産業医に加え、複数の精神科専門医等による相談対応を実施しています。また、所内カウンセリングルームには、平日週4日、カウンセラーが勤務し、仕事や職場、人間関係、生活上の悩みなどについて相談できる体制を整えています。
さらに、社外の相談サービスも案内し、時間外や休日を含めて相談できる窓口を設けています。従業員が一人で悩みを抱え込まず、状況に応じた相談先を選べる環境づくりを進めています。
■ 今後の取り組み
今後も、ストレスチェックを継続的に実施し、個人のセルフケアと職場環境改善の両面からメンタルヘルス対策を進めます。
保健師による職場担当制を活用し、ストレスチェック結果のフィードバックだけでなく、日常的な職場との接点を通じて、健康課題の早期把握と相談対応につなげます。
また、管理職向けのラインケア教育や、従業員向けのセルフケア情報の発信を継続し、相談窓口の認知度向上にも取り組みます。
■ 男女の健康課題に関する課題認識
当社では、従業員一人ひとりが健康で働き続けるためには、性別や年代、ライフステージによって異なる健康課題を理解することが重要であると考えています。
月経、妊娠・出産、不妊、更年期、婦人科がんなどの女性特有の健康課題に加え、男性の更年期や育児・介護との両立など、男女それぞれに健康上の課題があります。
これらの課題は、本人が抱える健康問題にとどまらず、仕事への影響や職場での配慮、周囲とのコミュニケーションにも関係します。そのため、本人のセルフケアだけでなく、周囲の従業員や管理職が正しい知識を持ち、必要な支援や配慮につなげられる環境づくりが必要です。
|
指標 |
2025年度実績 |
2030年度目標 |
|
|
従業員向け男女の健康課題に関するセミナー参加率(%) |
84.6 |
90以上 |
|
|
従業員向け男女の健康課題に関するセミナーに参加した人の満足度(%) |
84.2 |
80以上 |
|
|
従業員向け男女の健康課題に関するセミナーに参加した人の中で、職場の働きやすさに繋がったと感じた人の割合(%) |
92.5 |
90以上 |
|
|
ヘルスリテラシー(最大値:5Pt) |
情報収集力 |
4.1 |
前年度以上 |
|
情報選出力 |
4 |
前年度以上 |
|
|
情報判断力 |
3.8 |
前年度以上 |
|
|
情報伝達力 |
3.8 |
前年度以上 |
|
|
意思決定力 |
3.8 |
前年度以上 |
|
|
管理職向けセミナー参加率(%) |
100 |
95以上 |
|
|
管理職向けセミナーに参加した人の中で、意識・行動変化を感じた人の割合(%) |
64 |
70以上 |
|
■ 男女の健康課題に関する主な取り組み
従業員と管理職を対象に、男女の健康課題に関する動画配信やオンラインセミナーを実施しています。
従業員向けには、男女の身体とホルモンの関係、ライフステージごとの健康課題、月経、妊娠・出産、不妊、更年期、がん、育児・介護との両立などについて、男女共通の教材で学ぶ機会を提供しています。
また、生理休暇、母性健康管理措置、育児・介護との両立支援制度、婦人科がん検診等、社内制度や相談窓口についても情報提供しています。
管理職向けには、健康経営やダイバーシティ&インクルージョンの考え方に加え、部下から健康課題について相談を受けた際の声かけ、業務上の配慮、制度利用へのつなぎ方など、職場での具体的な対応について教育しています。
■ 今後の取り組み
今後も、男女の健康課題について、性別や年代、ライフステージに応じた情報提供を継続します。
従業員向けには、動画や健康情報の発信を通じて、男女それぞれの健康課題と社内制度への理解を深め、自身や周囲の健康について考える機会を提供します。
管理職向けには、知識の習得だけでなく、相談を受けた際の声かけや業務調整、制度利用へのつなぎ方など、職場で実践できる対応力を高める教育を進めます。
これらの取り組みを通じて、従業員が健康課題を相談しやすく、互いに理解し配慮しながら働ける職場風土の醸成を目指します
■ 両立支援に関する課題認識
当社では、従業員が育児、介護、治療などの事情を抱えた場合にも、安心して働き続けられる環境を整えることを重要な課題と捉えています。
従業員のライフステージや生活環境はさまざまであり、仕事と家庭生活、治療等との両立にあたっては、本人の努力だけでなく、職場の理解や上司による配慮、制度の利用しやすさが重要です。
また、介護や治療については、課題が生じても職場や会社に相談することをためらう場合があるため、制度の周知に加えて、早期に相談できる環境づくりが必要です。
■ 両立支援に関する主な取り組み
当社では、育児、介護、治療等と仕事の両立を支援するため、各種制度の整備・周知、相談対応、管理職教育を行っています。
1. 育児と介護の両立支援
仕事と育児・介護の両立支援制度 | 社会・人に関する取り組み | サステナビリティ | 株式会社豊田中央研究所
2. 治療との両立支援
当社では、病気やけがの治療と仕事を両立できるよう、相談窓口の設置、休暇・休業制度、柔軟な勤務方法等の活用を進めています。産業医、保健師、所属上司、人事部門等が連携し、本人の同意とプライバシーに配慮しながら、治療状況や業務内容に応じた就業上の配慮を検討します。
|
項目 |
主な内容 |
|
相談窓口 |
医務室、人事部門、所属上司等が相談に対応 |
|
就業上の配慮 |
勤務時間、業務内容、通院、休暇等について個別に検討 |
|
専門職による支援 |
産業医・保健師が健康状態や治療状況を確認し、支援方法を検討 |
|
職場との連携 |
本人の同意を得たうえで、所属上司や関係部署と必要な情報を共有 |
|
制度の活用 |
年次有給休暇、各種休暇・休業制度、柔軟な勤務方法等を活用 |
|
復職・就業継続支援 |
主治医の意見も確認し、状態に応じた勤務や職場復帰を支援 |
当社では、健康経営の取り組みが従業員の健康状態や働き方、組織の活性化にどのようにつながっているかを確認するため、KGIおよびKPIを設定しています。
1) 最終的な成果指標(KGI)
|
項目 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度 |
|
|
アブセンティーズム(%)*1 |
0.85 |
0.80 |
0.82 |
1.12 |
1.00 |
0.5 |
|
|
プレゼンティーズム損失割合(%)*2 |
36.6 |
35.9 |
34.7 |
34.2 |
33.2 |
30.0 |
|
|
エンゲージメント(ポジティブ回答割合:%)*3 |
仕事への愛着 |
78.5 |
80.5 |
72.5 |
73.0 |
75.0 |
80.0 |
|
会社への愛着 |
78.6 |
83.2 |
67.0 |
66.5 |
71.2 |
80.0 |
|
-
アブセンティーズム:心身の不調が原因で勤務が困難になっている人の割合
(傷病で休業した延べ日数÷在籍労働者の延べ労働日数)×100(在籍人数) -
プレゼンティーズム:健康の問題を抱えながらも勤務継続し、生産性低下割合
WHO-HPQ方式に伴って測定(ストレスチェックの設問に組み込み、同時測定) -
エンゲージメント:仕事・会社への愛着(2023年度よりサーベイの質問を変更・追加)
ストレスチェックの設問に組み込み、同時測定(ポジティブ回答割合)
2) KGI:具体的な数値目標に至った背景
健康経営に関するこれまでの実績データの分析と、目指すべき姿の検討を踏まえ、2030年度に向けた目標値を設定しました。
(グラフ内赤線は目標値を示す)
①アブセンティーズム:0.5%以下
②プレゼンティーズム:30%以下
③エンゲージメント:ポジション回答割合80%以上(ワークエンゲージメント:80%以上、エンプロイーエンゲージメント:80%以上)
3) 健康状態に関する指標
|
項目 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度目標 |
|
①食事習慣(%) |
55.9 |
58 |
54.7 |
52.9 |
53.8 |
58.0 |
|
②非喫煙率(%) |
93.7 |
94.2 |
94.7 |
95.1 |
95.7 |
95.0以上 |
|
③適切な運動習慣(%) |
40.7 |
43.5 |
44.8 |
45.0 |
45.9 |
50.0 |
|
④睡眠(%) |
71.6 |
70.8 |
68.1 |
67.4 |
67.2 |
73.0 |
|
⑤適切な飲酒(%) |
97 |
96.8 |
96.2 |
95.9 |
95.2 |
96.0以上 |
【各種項目説明】
①食事習慣:以下の4項目のうち、3つ以上該当する人の割合
・早食いをしない
・就寝前の2時間以内に夕食をとることが週に3回未満
・朝昼夕の3食以外に間食や甘い飲み物を摂取しない
・朝食を抜く頻度が週に3回未満
②非喫煙率:現在、たばこを習慣的に吸っていない人の割合
③適切な運動習慣:以下の3項目のうち、2つ以上該当する人の割合
・1日30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上実施
・日常生活において歩行または同等の身体活動を1日1時間以上実施
・ほぼ同じ年齢の同性と比較して、歩く速度が速い
④睡眠:睡眠で休養が十分とれていると回答した人の割合
⑤適切な飲酒:以下のどちらにも該当しない人の割合
・毎日飲酒し、1日あたりの飲酒量が2合以上
・ときどき飲酒し、1日あたりの飲酒量が3合以上
4) 施策の実施状況(KPI)
健康経営の各施策については、実施状況および利用状況をKPIとして管理しています。
各指標の推移を継続的に確認し、その結果を施策内容や実施方法の見直しに活用しています。
|
指標 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
2030年度目標 |
|
定期健康診断受診率 (%) |
100 |
100 |
100 |
100 |
100 |
100 |
|
精密検査受診率 (%) |
25 |
49.8 |
45 |
50.4 |
49 |
55.0以上 |
|
非メタボ者率(%) |
84.4 |
82.6 |
83.7 |
83.1 |
82 |
88.0以上 |
|
非肥満者率(%) |
69.2 |
68.8 |
69.8 |
69.5 |
69.6 |
75.0以上 |
|
血圧正常値者率(%) |
75.9 |
74.8 |
76.5 |
74.2 |
76.6 |
75.0以上 |
|
肝機能正常値者率(%) |
71 |
72.4 |
72.4 |
71.3 |
72.4 |
72.0以上 |
|
脂質正常値者率(%) |
83.7 |
83 |
84.8 |
84.4 |
83.8 |
84.0以上 |
|
血糖正常値者率(%) |
79.7 |
77.2 |
76.7 |
79.5 |
80.6 |
80.0以上 |
|
特定保健指導実施率(%) |
81.8 |
78 |
81.8 |
81.6 |
継続中 |
85.0以上 |
|
ストレスチェック受験率(%) |
97.2 |
96.8 |
99.6 |
99.7 |
99.7 |
95.0以上 |
当社では、従業員が健康で安心して働き続けられるよう、働く時間や休暇の状況を把握するとともに、育児・介護・治療などのライフイベントと仕事を両立できる環境づくりを進めています。
|
指標 |
2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
|
平均月間総実労働時間(h) |
173 |
171 |
169 |
168 |
168 |
|
平均月間所定外労働時間(h) |
20 |
18 |
17 |
16 |
16 |
|
平均年次有給休暇取得率(%) |
76.5 |
77.6 |
81.5 |
80.6 |
81.3 |
|
平均年次有給休暇取得日数(日) |
15 |
15.2 |
15.9 |
15.8 |
15.6 |
1) 献血活動
当社では、地域社会への貢献および輸血医療への協力の一環として、日本赤十字社の献血活動に協力しています。1986年から継続して当社構内で献血を実施し、従業員等が献血に参加できる機会を提供しています。
今後も、日本赤十字社と連携し、従業員等が社会貢献活動に参加できる機会を提供していきます。
|
年度 |
献血参加人数 |
|
2021年度(年2回開催) |
102名 |
|
2022年度(年2回開催) |
158名 |
|
2023年度 |
61名 |
|
2024年度 |
46名 |
|
2025年度 |
41名 |
2)関係機関・外部委託業者との健康づくり
当社では、当社構内で働く外部委託業者の皆さまについても、当社とともに働く大切な仲間として、健康づくりへの情報提供や参加機会の提供を行っています。
具体的には、食堂・売店等の委託業者をはじめ、当社構内で勤務する関係者に対して、健康月間や健康イベント、健康情報発信等について案内し、希望者に参加いただいています。
また、社員証による食事精算クラウドシステムを取引先の皆さまと共同で運用し、食堂におけるヘルシーメニューの提供、栄養情報の表示、摂取カロリーの確認など、健康的な食生活を支援する環境づくりに活用しています。今後も、当社従業員だけでなく、構内でともに働く外部委託業者の皆さまにも健康に関する情報提供や参加機会を提供し、働く人全体の健康増進につなげていきます。
当社は、2018年度から2025年度まで、8年連続で「健康経営優良法人」に認定されています。本年度も、従業員の健康保持・増進、健康課題への対応、健康経営の推進体制などが評価され、認定を受けました。