健康経営

Well-Being向上を目指して

豊田中央研究所は、健康経営を通して
全ての従業員が健康で活き活きと働く会社づくりに努めます。

当社は、従業員のみなさんの健康増進を経営課題の⼀つと位置づけ、健康経営※1を推進しています。このたび改めて健康宣⾔を策定し、従業員一人ひとりの健康づくりを、会社として積極的に支援・推進することにより、Well-Being※2の向上に取り組んでいきます。

  • ※1) 健康経営:特定非営利法⼈健康経営研究会の登録商標
  • ※2) Well-Being:幸福;身体的、精神的、社会的に良好な状態

豊田中央研究所 健康宣言

心身ともに健康であることは、従業員一人ひとり、そしてご家族にとって、とても大切なことです。
会社がWell-Beingであればこそ、更なる発展があり、地域や社会に向けても、より一層の貢献ができます。
今後は世界的な課題のひとつ「カーボンニュートラル」への取り組みを通じた、研究活動、働き方の見直しを進め、“より役立つ研究環境を創出する” “従業員の健康づくりをサポートする”ことを積極的に実行していきます。
豊田中央研究所は、全ての従業員が健康でイキイキと働く会社づくりに努めることをここに宣言いたします。

代表取締役所長兼CRO 中西広吉

健康推進体制

当社の健康推進は、会社、労働組合、人事・総務部およびトヨタ自動車健康保険組合が連携して取り組んでいます。また。会社内に設置の安全衛生委員会の下では、各職場に安全衛生管理者と安全衛生推進者を任命し、安全のみならず健康についての施策推進を従業員とともに実施しています。

健康経営の推進体制

健康増進への取り組み

当社は、加入しているトヨタ自動車健康保険組合(以下、トヨタ健保と略)の健康指標である「健康意識の高い人※」を健康経営全体の指標として設定しています。トヨタ健保と指標を共通化することで、当社の健康増進活動の効果確認をトヨタ健保とも連携して進めることができます。中期計画では、この指標を2023年度に40%とする目標を立て、運動を促すキャンペーンや健康に関する講演会などの種々の施策を通じ、健康経営に取り組みます。

※健康意識の高い人:健診を受けている、非メタボ、禁煙、運動習慣あり、を満たす人の割合
対象は、36歳以上の従業員と家族

1.生活習慣病の予防

1) 生活習慣病の早期発見と予防

生活習慣病の早期発見のため、法令で定められている定期健康診断の100%受診(2020年度:918名)、および特定保健指導を実施しています(2020年度:指導実施率81%)。また、法令では定められていませんが、全年齢層への血液検査を実施し、35歳以下の若年層へも生活習慣病予防の指導に取り組んでいます。これらの取り組みもあり、「非メタボ(40歳以上)」の従業員は全体の79%であり、トヨタ健保平均値72%を上回っています。
喫煙に関しては、当社の禁煙率は94%と非常に高く、従業員の健康意識が高いことがうかがえます。当社は、禁煙率が高いことに満足することなく、建屋内禁煙などの分煙を行い、受動喫煙防止活動を実施しています。
一方、従業員の「適切な運動習慣」が少ないことは、当社の大きな健康課題と認識しており、健康キャンペーンなどの健康増進活動に取り組んでいます。

生活習慣に関する従業員割合
非メタボ
(40歳以上)
禁煙 適切な運動習慣
2020年度 79%
(72%)
94%
(75%)
57%
(61%)
2019年度 81%
(75%)
93%
(73%)
54%
(52%)
生活習慣に関する従業員割合
2019年度 2018年度
非メタボ
(40歳以上)
82%
(74%)
81%
(75%)
禁煙 93%
(74%)
93%
(73%)
運動習慣あり 30%
(46%)
31%
(37%)

数値は該当者の割合、( )はトヨタ健保平均値

また、全国で女性特有のがん(乳がん、子宮頸がん)の発症率が高くなっていることへの対応として、女性がん検診の健康保険組合の補助制度を社内へ周知しています。さらに、定期健康診断受診時に、女性がん検診の案内チラシを配布して、受診促進の活動を実施しています。
生活習慣病の予防には、食生活の改善も必要です。当社では、食堂でのヘルシーメニューの提供、食事メニューへのカロリー・成分の表示、食事代金精算時の接種カロリーの可視化、およびクラウドサービスによる食事履歴や摂取カロリーの閲覧など、従業員が自らの食生活改善に取り組む支援を行っています。

2) 健康キャンペーン「6000歩/日活動」の推進

従業員の運動の習慣化とWell-Beingの実現に向けて、会社貸与のスマートフォンを活用した健康キャンペーン「6000歩/日活動」を2019年度から実施しています。参加率は70%以上あり、全社一丸となって健康推進活動に取り組んでいます。
この活動は社内での研究実証として位置付けており、事務部門と研究部門が連携して推進し、健康施策の方策立案と効果検証のPDCAをまわしています。2019年度のアンケート結果からは、35%の方が運動に対する意識が高くなったとの結果が得られており、今後もこの活動を継続し、運動習慣の定着を目指していきます。

健康キャンペーン「6000歩/日活動」(2019年10月~)

3) 健康教育

従業員の健康に対する意識、および知識向上のため、健康に関する講演会を2009年度より毎年開催しています。2019年度は、外部講師を招いて、笑いによる心身の健康への影響に関する講演会を実施し、307名の従業員が参加しました。聴講者からは、笑いと生活習慣病の関連が理解できたとのアンケート回答が最も多く、講演会を開催した目的を果たすことができました。2020年度は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、講演会の開催を見送りましたが、社内イントラネットを活用し、在宅勤務中の健康管理についての注意喚起や対処方法などを情報発信し、従業員の健康に関するセルフケア促進に努めています。

社内イントラネットでの健康情報発信

2.メンタルウェルネスの向上

1) ストレスチェックの実施と活用

従業員のこころの健康づくりを支援するため、2016年度より毎年ストレスチェックを実施しています。2020年度の回答率は97.2%と高く、個人および組織への結果報告により、メンタル不調につながる高ストレス者への早期発見・対応へつなげています。

2) カウンセリング体制の充実

従業員のメンタルウェルネス向上のため、平日のカウンセラー常駐、および夜間や休日のカウンセリング体制を整え、従業員がいつでも気軽に相談できる環境を構築しています。仕事上の悩みだけでなく、思考方法のヒントをカウンセラーからいただくこともあり、相談件数は年々増加し、従業員に有効に活用されています。

3) 研修・セミナーの開催

従業員のメンタルウェルネス向上には、職場のマネージャによる自部署メンバへの「ラインケア」が必要です。当社では、組織改編に伴う新任のマネージャに対して毎年研修を行い、メンタル疾患の基礎知識の習得、およびメンタル不調者に対しての管理者としての対応の習得を支援し、職場マネジメントに活用しています。
また、マネージャと自部署メンバ間のコミュニケーション向上は、職場改善には欠かせません。当社では、新任マネージャ向けに「EQ研修(EQ:Emotional Intelligence Quotient、こころの知能指数)」を毎年実施し、マネージャ自らの感情のコントロールや他者への共感など、ココミュニケーションに必要な知識やスキルの習得を支援しています。さらに研修で学んだことを実践するために、マネージャとメンバで定期的に1対1のコミュニケーション(1on1、隔週で1回以上)をとることを会社として推奨し、各職場で取り組んでいます。
従業員全体へは、社内イントラネットを活用し、生活習慣病予防や感染症対策の情報発信だけでなく、ストレスへの対処方法などのメンタルウェルネスのセルフケア等に関する情報発信を定期的に行っています。

3.ワークライフバランスの充実

1) 労働時間の適正化

当社では、フレックスタイム制勤務者(労働組合員)の時間外勤務時間に関する労働組合との36協定の順守とともに、管理職クラスの従業員(非組合員)についても、健康管理のための時間外勤務の制限値(組合員:45時間/月、非組合員:60時間/月)を設定し、労働時間の適正化に努めています。
また、3か月に1回、安全衛生委員会にて、従業員の時間外勤務時間、および年次有給休暇の取得状況を報告し、会社と労働組合、および産業医で労働時間の適正化と健康管理の両面において、確認と議論をしています。

2) 長時間労働者への対応

当社では、長時間労働者の健康管理措置として、時間外勤務時間が所定時間を超過した場合、対象者に健康診断の受診とストレスセルフチェック、および産業医との面談を義務付け、健康状態の確認と指導を行っています。

3) 新しい働き方

当社では、育児・介護のための在宅勤務制度を2018年より実施してきましたが、新型コロナウイルスの感染対策を契機に、2020年4月より全従業員の在宅勤務を可能にする環境を整えました。在宅勤務を活用することによって、時間を有効に利用できるようになり、仕事とプライベートの両面の充実につながることを期待しています。

4.職場環境・コミュニケーションの改善

1) 社員食堂の改善

従業員のWell-Beingの実現に向けて、2019年の5月に40年ぶりに社員食堂のリニューアルを行いました。新食堂「ラ・クリエ」は、昼食場所としての利用だけでなく、勤務時間内の従業員のミーティングやコミュニケーションの場として有意義に活用されています。

従業員の憩いの場として活用されています

健康に配慮したヘルシーメニュー

社員証による精算クラウドシステムにより、料金や栄養情報をスマホやPCで確認できます

新設の売店(コンビニ)

社員食堂の改善(2019年5月~)

リニューアル2年目の2020年度は、新型コロナウイルス感染症の感染リスク低減のために、三密回避を中心に、食堂の時差利用、アクリルパーティションの設置、座席の間引き、黙食と速やかな喫食、およびQRコードによる喫食座席の記録など、新たな日常として従業員全員で取り組んでいます。
また、当社が技術開発した可視光応答型光触媒「V-CAT®」を塗工して試作した薄膜フィルムをパーティションに貼付し、研究成果の効果確認と実証を行い、従業員が安心安全に食事ができる環境構築を進めています。

パーティションの設置と研究実証

2) 健康体験コーナー「ウェルネスラボ」の設置

社員食堂の一角に体験コーナー「ウェルネスラボ」を設置しています。健康測定機器や健康グッズの試用、当社で研究開発中の技術体験など、様々な企画を実施し、健康にあまり関心のない従業員でも気軽に立ち寄って参加できる空間を提供しています。仕事の合間にリフッレシュしながら、健康情報に触れることで、健康意識向上のきっかけになることを期待しています。
また、ウェルネスラボで収集したデータや企画に関するアンケートは、健康推進のための研究開発へも活用しています。

ウェルネスラボ(2019年5月~)

3) 執務室の改善

「Well-Beingを実現し、チームのワクワク感で大きな力を生み出す場」 をコンセプトとして執務室の改善を実施しています。カーペットや机の配置を工夫したレイアウトや、棚を減らし資料の電子化を進めることで、ミーティングスペースの確保を行い、コミュニケーションの活発化にも繋がっています。また、新型コロナウイルスの感染防止のための三密(密閉、密集、密接)回避へも対応するとともに、可視光応答型光触媒「V-CAT ®」使用の観葉植物を設置することで、執務室内の空気質を改善し、働きやすい緑の空間を提供しています。
今後も、改善を続けながら、働きやすい環境を構築していきます。

執務室レイアウト(2019年10月~)

4) コミュニケーション向上

社内のコミュニケーション向上のため、これまでに労使共催で様々なイベント(ボーリング大会、リレー大会、運動会、ボッチャ大会など)を実施し、役員を含めた会社全体のコミュニケーション向上に役立てています。
2020年度は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、会社全体でのイベント実施は見送りましたが、ソーシャルディスタンス確保のもとで、運動・コミュニケーションができる環境を提供し、各職場でコミュニケーション向上に取り組んでいます。

コミュニケーション活動(2020年10月、12月)

また、社内イントラネットに「Well-Beingメッセージ」コーナーを新設し、健康に関するメッセージを動画や写真を交えて定期的に発信し、心身の健康増進に関する社内のコミュニケーション向上に役立てています。

社内イントラネット「Well-Beingメッセージ」

社会や関係機関とのつながり

1) 献血活動

当社は1986年より定期的に日本赤十字社の献血活動に協力し、献血車両を用いて当社構内での献血を実施しています。2019年度は、87名(2019年11月、2020年3月)、2020年度は120名(2020年9月、12月、2021年3月)が参加しました。長年の献血活動への貢献が評価され、2018年に厚生労働大臣からの感謝状をいただいています。

2) 地域とのつながり

当社は、新型コロナウイルスの感染防止のため、当社が持つシミュレーション技術、形状計測技術、設計・加工技術を駆使して試作を重ねたうえで、独自のフェイスシールドを作成しました。作成したフェイスシールドは、社内で利用するだけでなく、長久手市国際交流協会へ160枚を寄贈しました。
また、当社オリジナルの可視光応答型光触媒「V-CAT®」を使ったマスクを作成し、当社で働く人へ配付し、新型コロナウイルスの感染防止に努めています。このマスクは、長久手市やみよし市などへ寄贈し、介護施設や保育施設などで働く方々へお届けしています。

フェイスシールド

オリジナルV-CAT®マスク

3) 関係機関とのつながり

当社で働く外部委託業者のみなさんへも、当社の健康推進活動を紹介し、ウォーキングイベントなどに参加いただいています。今後も、従業員だけではなく、社内で一緒に働く方たちの健康へも配慮をしていきます。

取り組み結果

当社の健康経営全体の指標である「健康意識の高い人」は、2020年度は36%と、2019年度から1ポイント減少しました。目標とする2023年度の40%実現に向けて、今後も健康推進活動に取り組んでいきます。
また、当社の健康推進活動が評価され、2018年度と2019年度、および2020年度の3年連続で、経済産業省の「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に認定されました。さらに、2020年度はその上位500社である「ホワイト500」の認定を受けました。今後も健康経営を推進し、従業員のWell-Beingの向上につなげていきます。

「健康意識の高い人」の割合
当社 トヨタ健保平均
2020年 36% 29%
2019年 37% 28%
2018年 33% 25%

健康意識の高い人: 健診を受けている、非メタボ、禁煙、運動習慣あり、を満たす人の割合
対象は、36歳以上の従業員と家族

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