健康経営

Well-Being向上を目指して

豊田中央研究所は、健康経営を通して
全ての従業員が健康で活き活きと働く会社づくりに努めます。

豊田中央研究所は、従業員のみなさんの健康増進を経営課題の⼀つと位置づけ、健康経営※1を推進しています。このたび改めて健康宣⾔を策定し、従業員一人ひとりの健康づくりを、会社として積極的に支援・推進することにより、Well-Being※2の向上に取り組んでいきます。

  • ※1) 健康経営:特定非営利法⼈健康経営研究会の登録商標
  • ※2) Well-Being:幸福;身体的、精神的、社会的に良好な状態

豊田中央研究所 健康宣言

豊田中央研究所は、従業員が心身ともに健康であることはとても大切であると考えます。
従業員を中心とする会社がWell-Beingであればこそ、更なる発展があり、地域や社会に向けても、より一層の貢献ができます。
従業員一人ひとりが、健康維持向上に対して、自律的な行動を伴う強い意識を持ち続け、会社全体を「Well-Beingラボ」として、先端・先行研究も実践するキャンパスとします。
ハードウェアとソフトウェアおよびシステム技術を活用した「安全・安心な職場づくり、従業員の健康づくり」の活動を会社として積極的にサポート、実行していきます。
全ての従業員が健康でイキイキと働く会社づくりに努めることをここに宣言いたします。

代表取締役所長 菊池昇

健康推進体制

豊田中央研究所の健康推進は、会社、労働組合、人事部およびトヨタ自動車健康保険組合が連携して取り組んでいます。また。会社内に設置の安全衛生委員会の下では、各職場に安全衛生管理者(部長)と安全衛生推進者(室長)を任命し、安全のみならず健康についての施策推進を従業員とともに実施しています。

健康経営の推進体制

健康増進への取り組み

豊田中央研究所は、当社が加入しているトヨタ自動車健康保険組合(以下、トヨタ健保と略)の健康指標である「健康意識の高い人※」を健康経営全体の指標として設定しています。トヨタ健保と指標を共通化することで、当社の健康増進活動の効果確認をトヨタ健保とも連携して進めることができます。中期計画では、この指標を2023年度に40%とする目標を立て、運動を促すキャンペーンや健康に関する講演会などの種々の施策を通じ、健康経営に取り組みます。

※健康意識の高い人:健診を受けている、非メタボ、禁煙、運動習慣あり、を満たす人の割合
対象は、36歳以上の従業員と家族

1.生活習慣病の予防

1) 生活習慣病の早期発見と予防

生活習慣病の早期発見のため、法令で定められている定期健康診断の100%受診(2019年度:917名)、および特定保健指導を実施しています(2019年度:指導実施率53%)。また、法令では定められていませんが、全年齢層への血液検査を実施し、35歳以下の若年層へも生活習慣病予防の指導に取り組んでいます(2019年度:27名)。これらの取り組みもあり、「非メタボ(40歳以上)」の従業員は全体の82%であり、トヨタ健保平均値74%を上回っています。
喫煙に関しては、当社の禁煙率は93%と非常に高く、従業員の健康意識が高いことがうかがえます。当社は、禁煙率が高いことに満足することなく、建屋内禁煙などの分煙を行い、受動喫煙防止活動を実施しています。
一方、従業員の「運動習慣あり」が少ないことは、当社の大きな健康課題と認識しており、2022年までに40%となることを目標に、健康キャンペーンなどの健康増進活動に取り組んでいます。

生活習慣に関する従業員割合
非メタボ
(40歳以上)
禁煙 運動習慣あり
2019年度 82%
(74%)
93%
(74%)
30%
(46%)
2018年度 81%
(75%)
93%
(73%)
31%
(37%)
生活習慣に関する従業員割合
2019年度 2018年度
非メタボ
(40歳以上)
82%
(74%)
81%
(75%)
禁煙 93%
(74%)
93%
(73%)
運動習慣あり 30%
(46%)
31%
(37%)

数値は該当者の割合、( )はトヨタ健保平均値

また、全国で女性特有のがん(乳がん、子宮頸がん)の発症率が高くなっていることへの対応として、女性がん検診の健康保険組合の補助制度を社内へ周知しています。さらに、定期健康診断受診時に、女性がん検診の案内チラシを配布して、受診促進の活動を実施しています。
生活習慣病の予防には、食生活の改善も必要です。当社では、食堂でのヘルシーメニューの提供、食事メニューへのカロリー・成分の表示、食事代金精算時の接種カロリーの可視化、およびクラウドサービスによる食事履歴や摂取カロリーの閲覧など、従業員が自らの食生活改善に取り組む支援を行っています。

2) 健康キャンペーン「6000歩/日活動」の推進

従業員の運動の習慣化とWell-Beingの実現に向けて、会社貸与のスマートフォンを活用した健康キャンペーン「6000歩/日活動」を2019年度から実施しています。参加率は81%と高く(対象者904名のうち、参加者735名)、全社一丸となって健康推進活動に取り組んでいます。
この活動は健康宣言に示した「Well-Beingラボ」の研究活動として位置付けており、事務部門と研究部門が連携して推進し、健康施策の方策立案と効果検証のPDCAをまわしています。2019年度のアンケート結果からは、35%の方が運動に対する意識が高くなったとの結果が得られており、今後もこの活動を継続し、運動習慣の定着を目指していきます。

健康キャンペーン「6000歩/日活動」(2019年10月~)

3) 健康教育「健康講演会」の開催

従業員の健康に対する意識、および知識向上のため、健康に関する講演会を2009年度より毎年開催しています。2019年度は、外部講師を招いて、笑いによる心身の健康への影響に関する講演会を実施し、307名の従業員が参加しました。聴講者からは、笑いと生活習慣病の関連が理解できたとのアンケート回答が最も多く、講演会を開催した目的を果たすことができました。

2.メンタルウェルネスの向上

1) ストレスチェックの実施と活用

従業員のこころの健康づくりを支援するため、2016年度より毎年ストレスチェックを実施しています。2019年度の回答率は98.4%と高く、個人および組織への結果報告により、メンタル不調につながる高ストレス者への早期発見・対応へつなげています。

2) カウンセリング体制の充実

従業員のメンタルウェルネス向上のため、平日のカウンセラー常駐、および夜間や休日のカウンセリング体制を整え、従業員がいつでも気軽に相談できる環境を構築しています。仕事上の悩みだけでなく、思考方法のヒントをカウンセラーからいただくこともあり、相談件数は年々増加し、従業員に有効に活用されています。

3) 研修・セミナーの開催

従業員のメンタルウェルネス向上には、職場のマネージャによる自部署メンバへの「ラインケア」が必要です。当社では、組織改編に伴う新任のマネージャに対して毎年研修を行い、メンタル疾患の基礎知識の習得、およびメンタル不調者に対しての管理者としての対応の習得を支援し、職場マネジメントに活用しています。
また、マネージャと自部署メンバ間のコミュニケーション向上は、職場改善には欠かせません。当社では、新任マネージャ向けに「EQ研修(EQ:Emotional Intelligence Quotient、こころの知能指数)」を毎年実施し、マネージャ自らの感情のコントロールや他者への共感など、ココミュニケーションに必要な知識やスキルの習得を支援しています。さらに研修で学んだことを実践するために、マネージャとメンバで定期的に1対1のコミュニケーション(1on1、隔週で1回以上)をとることを会社として推奨し、各職場で取り組んでいます。
従業員全体へは、「アンガーマネジメント」や「レジリエンス」などのメンタルトレーニングのセミナーを開催し、メンタルウェルネスの「セルフケア」の手法を学ぶ機会を提供しています。自ら勉強した当社の従業員がセミナーの講師をつとめる場合もあり、従業員が自律的にメンタルウェルネス向上に取り組んだ結果を活用しています。

3.ワークライフバランスの充実

1) 労働時間の適正化

当社では、フレックスタイム制勤務者(労働組合員)の時間外勤務時間に関する労働組合との36協定の順守とともに、裁量労働制勤務者や管理職クラスの従業員(非組合員)についても、健康管理のための時間外勤務の制限値(組合員:45時間/月、非組合員:60時間/月)を設定し、労働時間の適正化に努めています。
また、3か月に1回、安全衛生委員会にて、従業員の時間外勤務時間、および年次有給休暇の取得状況を報告し、会社と労働組合、および産業医で労働時間の適正化と健康管理の両面において、確認と議論をしています。

2) 長時間労働者への対応

当社では、長時間労働者の健康管理措置として、時間外勤務時間が所定時間を超過した場合、対象者に健康診断の受診とストレスセルフチェック、および産業医との面談を義務付け、健康状態の確認と指導を行っています。

3) 新しい働き方

当社では、育児・介護のための在宅勤務制度を2018年より実施してきましたが、新型コロナウイルスの感染対策を契機に、2020年4月より全従業員の在宅勤務を可能にする環境を整えました。在宅勤務を活用することによって、時間を有効に利用できるようになり、仕事とプライベートの両面の充実につながることを期待しています。

4.職場環境・コミュニケーションの改善

1) 社員食堂の改善

従業員のWell-Beingの実現に向けて、2019年の5月に40年ぶりに社員食堂のリニューアルを行いました。新食堂「ラ・クリエ」は、昼食場所としての利用だけでなく、勤務時間内の従業員のミーティングやコミュニケーションの場として有意義に活用されています。
今後も、食堂を利用する方の健康増進やコミュニケーション向上につながるように、食事メニューやテーブルレイアウト等の改善を継続して進めていきます。

従業員の憩いの場として活用されています

健康に配慮したヘルシーメニュー

社員証による精算クラウドシステムにより、料金や栄養情報をスマホやPCで確認できます

新設の売店(コンビニ)

社員食堂の改善(2019年5月~)

2) 健康体験コーナー「ウェルネスラボ」の設置

社員食堂の一角に体験コーナー「ウェルネスラボ」を設置しています。健康測定機器や健康グッズの試用、当社で研究開発中の技術体験など、様々な企画を実施し、健康にあまり関心のない従業員でも気軽に立ち寄って参加できる空間を提供しています。仕事の合間にリフッレシュしながら、健康情報に触れることで、健康意識向上のきっかけになることを期待しています。
また、ウェルネスラボで収集したデータや企画に関するアンケートは、健康推進のための研究開発へも活用しています。

ウェルネスラボ(2019年5月~)

3) 執務室の改善

「Well-Beingを実現し、チームのワクワク感で大きな力を生み出す場」 をコンセプトとして執務室の改善を実施しています。カーペットや机の配置を工夫したレイアウトや、棚を減らし資料の電子化を進めることで、ミーティングスペースの確保を行い、コミュニケーションの活発化にも繋がっています。また、新型コロナウイルスの感染防止のための三密(密閉、密集、密接)回避へも対応するとともに、当社が技術開発した可視光応答型光触媒「V-CAT ®」使用の観葉植物を設置することで、執務室内の空気質を改善し、働きやすい緑の空間を提供しています。
今後も、改善を続けながら、働きやすい環境を構築していきます。

執務室レイアウト(2019年10月~)

4) コミュニケーション向上イベント

社内のコミュニケーション向上と運動機会の提供のため、2018年度より労使共催でボッチャ大会を実施しています。2019年度は、32チーム、計180名の参加があり、役員を含めて全社で盛り上がり、楽しい運動とコミュニケーションをとることができました。
今後もイベント参加者のアンケート等の振り返りを踏まえ、参加する方の健康増進およびコミュニケーション向上につながる施策を企画し、継続して実施していきます。

ボッチャ大会の様子(2019年7月)

社会や関係機関とのつながり

1) 献血活動

当社は1986年より定期的に日本赤十字社の献血活動に協力し、献血車両を用いて当社構内での献血を実施しています。2019年度は、87名(2019年11月、2020年3月)、2020年度は41名(2020年9月)が参加しました。長年の献血活動への貢献が評価され、2018年に厚生労働大臣からの感謝状をいただいています。

2) 地域とのつながり

当社は、新型コロナウイルスの感染防止のため、当社が持つシミュレーション技術、形状計測技術、設計・加工技術を駆使して試作を重ねたうえで、独自のフェイスシールドを作成しました。作成したフェイスシールドは、社内で利用するだけでなく、長久手市国際交流協会へ160枚を寄贈しました。

フェイスシールド

3) 関係機関とのつながり

当社で働く外部委託業者のみなさんへも、当社の健康推進活動を紹介し、ウォーキングイベントなどに参加いただいています。今後も、従業員だけではなく、社内で一緒に働く方たちの健康へも配慮をしていきます。

取り組み結果

当社の健康経営全体の指標である「健康意識の高い人」は、2019年度は37%と、2018年度から4ポイント向上しました。また、当社の健康推進活動が評価され、2018年度と2019年度の2年連続で、経済産業省の健康経営優良法人に認定されました。今後も健康経営を推進し、従業員のWell-Beingの向上につなげていきます。

「健康意識の高い人」の割合
当社 トヨタ健保平均
2019年 37% 28%
2018年 33% 25%
2017年 35% 25%

健康意識の高い人: 健診を受けている、非メタボ、禁煙、運動習慣あり、を満たす人の割合
対象は、36歳以上の従業員と家族

「健康経営優良法人2020」ロゴマーク(2019年度)

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